希望年収は履歴書に書いてもよい？書き方と面接時の回答例も解説

就活における「希望年収」は、どのように回答すべきか迷う方も多いのではないでしょうか。また、履歴書に希望年収を書くべきなのかと悩む方も少なくありません。本記事では、希望年収を履歴書に書くか否か、書き方や面接時の回答例を紹介します。就活・転職活動における履歴書作成時の参考にしてください。

希望年収は履歴書に書いてもいい？

履歴書には「本人希望記入欄」があり、希望年収を記入できます。ですが、本当に希望する年収金額を書いてもいいのか迷う方は多いのではないでしょうか。ここでは、履歴書に希望年収を書いてもいいのかを解説します。

基本的には書かないのがベター

一般的に、履歴書には希望年収を書かないほうが良いとされています。。応募者としては希望年収を記載したつもりであっても、採用担当者からすればそれは入社条件の年収であると判断する可能性があるためです。

履歴書には「本人希望欄」や「自由記入欄」などがあり、現在の年収や希望年収を記載できます。しかし、応募企業から指示がない限りは記載しない方がよいでしょう。応募企業側が想定している金額を上回れば、マイナスイメージを与えてしまい、選考結果に影響が出ることもありえるためです。

もちろん、高いスキルで豊富な経験があって自社にマッチした人材であると判断されれば問題はないかもしれませんが、高額な希望年収を書いてしまったがために、書類選考で落とされてしまう可能性もあります。軽い気持ちで書いた希望年収で落とされるほど残念なことはありません。少しでもリスクを減らすために、履歴書の希望年収は書かないことをおすすめします。

聞かれてから答えるのが一般的

履歴書に希望年収を記載するのは一般的ではありませんが、面接で聞かれたら答えても構いません。面接での基本は、質問に誠実に答えることです。採用担当者の単純な興味からこの質問をされることもあり、非常に高い金額を提示しない限り、マイナスな印象は与えないでしょう。

もし年収の相場が提示され、適切であれば「貴社の規定に従います」と回答すると良いでしょう。現在の職で得ている年収と同じ金額を希望する場合は、金額を示したうえで「同じ額を希望します」と伝えるのが適切です。

面接終了時に質問があるかどうか尋ねられた際も、希望する年収について話すチャンスです。希望がある場合は、履歴書に書くのではなく、適切なタイミングで面接中に伝えましょう。

書いてもよいケースもある

履歴書に希望年収を記入することはあまり推奨されませんが、記入したほうがよいケースもあります。

例えば、転職エージェントを利用すると、エントリーシートに年収情報を記入する欄があることは珍しくなく、当然ながらその欄には希望年収を記入しても良いでしょう。

また、応募する企業から履歴書に年収を記載するよう指示があれば、それに従ってください。企業が提供する応募フォームに年収欄が設けられている場合も、希望年収を記入することは問題ありません。

さらに、面接前のメール交換などで採用担当者から年収の希望を尋ねられることもあります。質問されたときは、礼儀正しく実際の希望年収を伝えるべきです。

希望年収を履歴書に記入する際のポイントと記入例

履歴書に希望年収を記入する際は、「本人希望記入欄」を使用します。本人希望記入欄は職種や勤務時間など、応募者の希望を記入するためのものですが、採用担当者はここに書かれた内容を入社の絶対条件とみなすことがあります。

書類選考を通過するためには、具体的すぎる希望条件を直接記載するのは避けた方が賢明です。特に年収に関しては、明確に金額を記入せず、「貴社の規定に従います」と記載することが一般的です。

この記載方法は、面接での話し合いを通じて決定する意向を示しています。また、「応相談」と記入することで年収に関する交渉の余地を残すことができます。

以下で、記入例を紹介します。

【無難な書き方】

本人希望記入欄

貴社の規定に従います

【交渉余地を持たせる書き方】

本人希望記入欄

応相談でお願いいいたします

履歴書ではなく面接で希望年収を聞く理由

履歴書に具体的な希望年収を記入しないのは、応募者が望む金額であっても、応募先の企業がそれを入社の絶対条件と見なすリスクがあるためです。

しかし、面接の場では希望年収について尋ねられることが珍しくありません。面接は双方向のコミュニケーションの場であり、企業側が応募者の期待値を把握し、応募者が企業の条件を理解する機会とされているからです。

具体的にどのような理由があるか確認しましょう。

自社が求める人材なのか知るため

面接で希望年収を尋ねる主な目的は、給与面において企業が求める人材に合致しているかを判断するためです。採用担当者は履歴書と面接を通じて、応募者のスキルや経験を評価します。

企業は能力が高い人材を採用したいと考えますが、当然ながら予算の制約もあります。給与面での不一致は、将来的に双方にとって不利益になる可能性があるため、この点を明確にする必要があります。

例えば、企業が想定する年収と応募者の希望する年収が大きく異なる場合、スキルが高くても採用が難しい場合があります。希望年収は採用の最終判断に直接影響するわけではありませんが、給与面での合致は重要な採用基準の一つです。

応募者の人柄・考え方・価値観を知るため

希望年収を聞くことには、応募者がどのような人物かを知る目的もあります。

希望年収は、応募者にとっては自己評価の表れといえます。年収に関する質問を通じて、採用担当者は応募者が自己のスキルや実績をどのように評価しているかを見ます。また、その過程で応募者の性格や価値観も評価されます。

過度に高い年収を希望すると、自信過剰や金銭への強い執着があると見なされることがあります。一方で、実績に見合った適切な金額を希望する場合、自己評価が正確でバランス感覚があると評価されるため、この質問はチャンスとして捉えることもできます。

希望年収を聞かれた場合の答え方のポイント

希望年収額は、履歴書には書かないことが基本ですが面接では聞かれることが少なくありません。お金に関することはセンシティブで、下手に答えれば自身の評価を下げる可能性もあります。そのため、「どのように答えるのが妥当なのだろうか」と悩む方も多いのではないでしょうか。ここでは、面接時に希望年収を聞かれた際の答え方のポイントを解説します。

手取りではなく総支給額で答える

面接で希望年収を聞かれた際は、「手取り」ではなく「総支給額」で答えるのが一般的です。総支給額は基本給に加えて、残業手当などの各種手当が含まれた金額を指します。対して、手取り額は税金や社会保険料を差し引いた後の金額です。年収を話す際は、通常、総支給額のことを指すため、面接でこの点を誤って伝えると、認識の齟齬が生じる可能性があります。明示的に「総支給額で◯◯◯万円」と述べる必要はないものの、総支給額で答えることは覚えておきましょう。

年収の話はどのタイミングですべきか

希望年収は通常、採用担当者が話題に出すまで待つべきです。もし面接終盤の「質問はありますか？」の段階でまだ触れられていない場合、応募者から話題に出しても構いません。

しかし、それ以外のタイミングで突然希望年収を話し出すのは避けるべきです。話題になった際は、「貴社の規定に従います」と答え、会社の方針に沿う意向を示すのが無難です。転職で年収を下げたくないときは「前職と同等を希望します」と伝えると良いでしょう。

希望年収の話をする場合は会社への貢献度を意識する

面接で希望年収の話題になった場合、金額を伝えることよりも自分がどれだけ応募先企業に貢献できるかを伝えることを意識しましょう。

企業は自社にマッチし、自社の次代を担うような人材を求めているため、書類選考や面接を通して応募者のスキル・実績・やる気・人柄などを見ています。年収について聞かれた際には、ただ自分の希望を伝えるのではなく、金額の裏付けとなる理由をあわせて伝えましょう。たとえば、「◯◯というスキルがある」「過去にこういう実績がある」など、企業に貢献できる人材であることをアピールすると効果的です。

担当者側が年収額を提示してきた場合の対応

面接時に採用担当者が具体的な年収額を提示してくることもありますが、焦ることなく落ち着いて答えましょう。

採用担当者としては、具体的な年収額を伝えて応募者がどのような反応を示すか見ています。実際にその年収になるかどうかは、面接が終わり採用された後に決まります。もし提示してきた年収が低かったとしても、不満な気持ちを態度にだしてはいけません。「採用担当者に試されている」ことを理解して、落ち着いて淡々と受け答えしましょう。

ただし、時には自身の希望を伝えることも必要です。ほとんどないケースですが、極端に低い年収を提示された際にはしっかりと意見を伝えましょう。

希望年収を伝える際の回答例

面接時に希望年収をどのように伝えるべきか、というのは悩ましいものです。採用担当者によい印象を与え、採用確率を高めるためにはどうすればいいのでしょうか。ここでは、希望年収を伝える際の回答例を紹介します。

年収をアップしたい場合の回答例

年収をアップさせたいのであれば、自分がどれだけ企業にマッチする人材なのかをアピールすることが大切です。

採用担当者は面接を通して応募者の実力ややる気、人柄などをチェックして、応募者が自社にマッチしているかを見極めています。企業に貢献できる人材であれば、想定している給与レンジから多少オーバーしても、採用したいと考えていることも少なくありません。

そのようなことから、応募者は自分のスキルや経験をアピールすることが大切です。そして、努力を怠らずに入社後も高いモチベーションを保てる人材であることを伝えなければいけません。そうした面接時の態度が年収アップにつながります。たとえば、以下のような回答をしてみてはいかがでしょうか。

【回答例】

「◯◯のスキルを活かし〇〇という実績があります。そのため御社に貢献できると考えています」

「現在◯◯という資格取得を目指しています。入社後も御社に役立てるよう努力をし続けます」

年収を伝える際のNG回答例

企業とは関係ない個人的な事情を添えて年収を伝えるのはよくありません。

前述の通り、希望年収を伝えるのであれば自分がどれだけ企業へ貢献できるかをあわせて伝えることが大切です。企業は、即戦力または将来的に自社へ貢献してくれるような人材を求めているためです。

逆に、個人的な事情は企業にとってはあまり興味がありません。たとえば、結婚することになった、子どもが生まれるという話は、応募者のパーソナルを知ることができます。しかし、どちらかというと世間話のようなもので、採用に直接関わるような内容ではありません。そのため、年収を伝える際に添える理由としては不適切です。

以下で、NG回答例を紹介します。

【回答例】

「来月、子どもが生まれる予定なので前職と同程度の年収を希望します」

「住宅ローンの支払いがあるため、御社への転職を機に収入をアップしたいと考えています」

履歴書や面接での希望年収のやり取りにおけるNGパターン

適切な形であれば、希望年収を伝えることでマイナスにはなりません。しかし、不適切な流れで希望年収を伝えると、採用担当者に良くない印象を与えることがあります。ここでは、履歴書や面接で希望年収を伝える際のNGパターンを紹介します。

履歴書に高額の希望年収を記載して提出する

履歴書に希望年収を記載する場合、あまりに高い金額を書くのはNGです。応募先の企業が想定している年収額とマッチしなければ、マイナスイメージにつながる可能性があるためです。場合によっては、高すぎる希望年収のせいで書類選考の段階で落とされてしまうかもしれません。

履歴書には「本人希望記入欄」があり、そこに希望年収を書くことができます。しかし、そこに具体的な数字を書かないのが基本です。「貴社の規定に従います」と記して、企業の条件に合わせるという意思を伝えるようにしましょう。

企業側から希望年収の記載を求められた場合のみ記載してください。

希望年収をあまりに低く回答する

希望年収を聞かれた際、あまりにも高すぎる金額は良くないことは当然ですが、あまりに低すぎる金額もマイナスイメージにつながります。「スキルや経験があまりないのかもしれない」「やる気がないのかもしれない」と思われる可能性があるためです。

採用担当者は希望年収額を聞くことで、応募者の自己評価や人柄などを見ています。希望年収があまりに低ければ、それは自己評価が低い・自信がないと取られても仕方がありません。たとえ年収にこだわりがなかったとしても、低すぎる金額を提示することはやめましょう。具体的な数字が出てこないならば、企業の規定に従う旨を伝えれば問題ありません。

交渉のために履歴書と面接で違う年収額を言う

各選考過程それぞれで、異なる年収額を伝えるのもよくありません。

企業の採用では、WEBの応募フォーム、履歴書の提出、一次面接や二次面接…など選考過程がいくつかあります。それぞれの過程で年収額を伝える・聞かれることがありますが、一貫した金額で答えるようにしましょう。毎回異なる金額を伝えていると、「発言に一貫性がない」「ブレがあり信頼できない」といった評価を受ける可能性があるためです。

スキル・経験や相場に合わない額の提示

希望年収額を聞かれたら、自身が持つスキルや経験はもちろん、相場にあった金額を伝えるようにしましょう。

いくら「希望」とはいえ、自分の願望や欲望を込めて金額を伝えていいわけではありません。企業が希望年収を聞いているときは、「自社とマッチする人材か」「応募者は正しく自己評価できているか」を見ています。そのため、自分のスキルや経験に合わない金額であれば、評価が下がってしまうでしょう。また、業界ごとに相場がありますので、それに合わせることも大切です。

希望年収は履歴書に書かずに面接時に答えましょう

今回は、希望年収は履歴書に書いてもいいのか、正しい書き方や面接時に聞かれた際の回答例を解説しました。

希望年収には「本人希望記入欄」という項目がありますが、基本的に希望年収は書かないのが基本です。希望年収を伝える場合は、面接で聞かれた際にしましょう。その際、自分のスキルや経験にあった金額を伝えるとともに、企業へどのような貢献ができるのかをアピールすることが大切です。本記事を参考に、希望年収を適切に伝えて採用確率を高めていきましょう。

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