コンサルタントの履歴書・職務経歴書の書き方は？ポイントや例文もご紹介

コンサルタントはこれまでの経験やスキルを活かし、企業をサポートできる仕事です。そのため、各分野で培った経験をもとにコンサルティングファームに転職を考える方もいるでしょう。しかし、コンサルタントは特殊な領域であることから履歴書や職務経歴書の記載方法にもコツがあります。

今回は、コンサルタントを目指している方に向けて、コンサルタントを志望する際の履歴書と職務経歴書の書き方について、ポイントや例文を紹介します。目指すコンサルタントの具体的な領域に合わせ、適切な書類作成を行いましょう。

コンサルタントの履歴書を書く際のポイント

ここからはコンサルタントを志望する方が履歴書を書く際に知っておきたいポイントを3つ紹介します。コンサルタントの特性や求められるスキルを理解した上で、文章に反映させていきましょう。

コンサルタントを選んだ理由を記載する

第一に、「なぜコンサルタントの職業を選んだのか」を必ず記載します。コンサルタントそのものが論理性を求められる仕事のため、採用担当者が納得できる理由を記載しましょう。現在、コンサルタントの仕事をしているのであれば「スキルを活かして働きたい」といった志望理由が考えられます。未経験から挑戦するなら今の仕事とのつながりを考え、かつコンサルタントの業務内容を分析した上で志望動機を考える必要があります。

応募企業を選んだ理由を記載する

コンサルティング業務を行う企業は数多くありますが、複数ある企業の中から「なぜ応募先企業を選んだか」を明確にしましょう。一口にコンサルタントといっても、総合系やIT系など様々なジャンルがあり、各分野に特化した企業も見られます。

近年、コンサルタントをフリーランスで行う人もいます。「なぜうちの会社を選んでくれたのか」といった企業の疑問に対して納得できるような文章の作成が必要です。企業の特徴を掴むには、Webサイトや採用情報からの確認がおすすめです。企業が求める人物像やビジョンをもとにヒントを掴みましょう。

参考：【必見】フリーランスになるメリット/デメリットとは？向いている人/向いていない人の特徴も｜株式会社Epace

応募企業へどのように貢献できるか記載する

履歴書の志望動機や自己PRにおいては、自分が応募先企業に貢献できる点を記載します。企業は戦力となる人材を求め採用活動を行っています。そのため、自分のスキルをどのように活かし、企業に貢献できるかチェックしましょう。

同業他社への転職時は、これまでの経験を記載し、即戦力であることをアピールしましょう。一方で、未経験なら活かせる現職の経験を記載し、かつ未経験の業務に対して貪欲に取り組む姿勢を見せましょう。

【種類別】履歴書志望動機の書き方・例文

ここからはコンサルタントの種類別に履歴書の志望動機例文を紹介します。コンサルタントは大きく下記に分類されます。

・総合系

・IT系

・戦略系

・組織・人事系

求められる人物像は少しずつ異なるため、各ジャンルの特徴をつかみ適切なアプローチを行いましょう。

総合系コンサルタントの志望動機例

広い分野を扱う総合コンサルタントの志望動機例は下記の通りです。

志望動機記載のポイントはなぜ総合系コンサルタントなのか、どのような知識や経験を役立てられるかを意識しましょう。

総合系コンサルサービスを展開する企業は様々な分野を担当する可能性があるため、現職のスキルや経験を活かしつつ、補うべきスキルを記載すると良いでしょう。

IT系コンサルタントの志望動機例

IT系企業に特化してコンサルティングを行う会社の志望動機は下記の通りです。

IT系のコンサルタントにおいて志望動機を記載する際は、IT領域での実務経験があればアピールし、それをコンサルタントとしてどのように活かせるかを明記しましょう。

IT系コンサルタントは「老舗企業でありながらデジタル化が進んでいない企業」をクライアントとして持つ可能性が高いため、現場での実務経験を活かしながらも相手に寄り添う姿勢をアピールすると良いでしょう。

戦略系コンサルタントの志望動機例

戦略系コンサルタントにおける志望動機例は下記の通りです。

戦略系コンサルタントにおける志望動機は、企業の戦略に携わった経験や具体的にその経験を業務でどう役立てたいのかを意識して記載しましょう。

戦略系コンサルタントは企業を俯瞰し、企業の課題解決や発展を目的に活動します。そのため、特定分野だけでなく、あらゆる分野に対して広く関心を持っていることを志望動機に含めましょう。

組織・人事系コンサルタントの志望動機例

組織・人事系コンサルタントの志望動機例文は下記の通りです。

志望動機期間のポイントは、人事に関する実務経験や、そのコンサルティング企業を選んだ理由を記載しましょう。

組織や人事系コンサルタントは、データの分析力や課題解決力だけでなく人を見抜く力も求められます。これまで人事や総務などの経験があれば志望動機にも盛り込みましょう。さらに「なぜその企業なのか」も志望企業の特徴を掴んだ上で明記しましょう。

コンサルタントの履歴書項目

ここからは履歴書の基本的な項目について解説します。履歴書は各メーカーから様々なフォーマットが販売されており、項目が多少異なりますが、多くの場合これから紹介する6つの項目を記載します。基本的な記載方法を把握し、スムーズな履歴書作成を進めましょう。

日付・氏名

履歴書の左側は、基本情報を記載する箇所です。最初に記載する日付と氏名は下記のポイントを意識しましょう。

・日付は、履歴書の送付日もしくは持参する日を記載

・日付は西暦もしくは和暦で履歴書全体で統一する

・氏名のふりがなは「カタカナ」もしくは「ひらがな」で統一する

履歴書の最も上に記載する日付欄は履歴書を郵送で送る日、もしくは面接に持参する日を記載します。多くの場合、前日までに履歴書の記載を行うため、日付の欄を空けておきましょう。

ただし、日付の欄を空けておくと記載漏れがあるため、履歴書は封筒から出し、付箋を貼り、日付を書き忘れないようにしておきましょう。

履歴書のフォーマットによっては令和と既に記載があるものも見られますが、記載がなければ西暦・和暦自身の書きやすい方で統一します。

氏名のふりがなは履歴書にある「ふりがな（フリガナ）」表記に沿って記載しましょう。自身の氏名がひらがなもしくはカタカナであれば「ふりがなをふる必要がないのでは」とも考えられますが、一般的なマナーとして必ずふりがなをふりましょう。

証明写真

証明写真は貼り付けを行いましょう。企業側から「写真の貼り付けは必要ありません」と言われた場合のみ、用意しなくとも構いません。

証明写真の撮影時はスーツを着用し、カジュアルな印象を与えないようにします。また写真は、3ヶ月以内に撮影したもので、かつサイズは縦36〜40mm・横24〜30mmが一般的なサイズです。撮影した写真が枠内に収まらないときは、カッターと定規を使ってサイズを揃えましょう。

なお、履歴書に貼り付ける写真は自分で撮るいわゆる「自撮り」を避け、証明写真機や写真館で撮影したものを利用します。写真のクオリティーが低いと、他の応募者と比較して不利に働く可能性があるでしょう。

履歴書の写真はのり付けや両面テープで貼り付けを行いますが、剥がれてしまう可能性もあります。そのため、写真の裏にはボールペンや油性マジックで氏名を記載しておきましょう。

住所・連絡先

住所と連絡先は正しいものを記載します。

住所は都道府県名から記載し、番地、アパート名まで省略しないようにしましょう。

連絡先は固定電話だけでなく、携帯電話も記載し、メールアドレスも確認しやすいものを設定して必ず連絡がとれるようにしておきましょう。

応募先企業が同じ地域にあるとき、住所を省略しても構わないのではと考える方もいるでしょう。しかし、応募書類は原則として正しい情報を記載し提出が求められます。また、内定後は履歴書の住所をもとに個人情報を登録するため、正式なものでなければ後になりトラブルが起こる可能性もあるでしょう。

学歴

学歴は高等学校から初めて、学校名や学部名、学科名を正式名称で記載しましょう。

大学や大学院で扱っていたコンサルタント業務や応募先の業界に近しいテーマは、明記すると採用担当者に興味を持ってもらいやすくなります。学歴の学科の隣に「〇〇の研究に従事」と記載したり、自己PR欄で具体的に記載したりする方法がおすすめです。

職歴

職歴については、短期間でも省略せず、勤務先も省略せず企業から所属部署まで記載しましょう。正社員以外の経歴は雇用形態まで記載しましょう。

職歴が複数あり、欄が足りなければ、正社員の職歴のみ記載します。しかし、非正規雇用でもコンサルティングに役立つ業務があれば、職歴に記載しましょう。

また、留学や介護などやむを得ない理由で発生した職歴の空白期間には、理由を明記すると採用担当者にネガティブな印象を与えずに済みます。職歴の記載は、学歴同様に古いものから順番に記載していきましょう。なお、職歴においては、具体的な業務内容を職務経歴書で記載するため、会社名と配属部署のみに留めます。

免許・資格

免許や資格を記入する欄では、資格名は省略せず、取得順に記載しましょう。それぞれの資格の末尾に一文字分スペースを空け、「取得」と記載します。

（記載例）

よくある間違いとして、自動車の免許を自動車免許と記載してしまうものが挙げられます。自動車免許の正式名称は普通自動車第一種運転免許、もしくは旅客を乗せる普通自動車第二種運転免許です。

また、免許や資格は取得した年月日を正しく記載します。取得年月日が不明な場合は、主催団体に問い合わせ確実に記載しましょう。現在コンサルティング業務に関連した資格取得を目指している人は、現在の年月日とともに「資格名〇〇　取得に向け弁きょゆ中」と記載を行います。業務に対して積極的に取り組む姿勢をアピールできるでしょう。

【例文あり】志望動機

志望動機には応募先企業でなぜ働きたいかの理由を明記しましょう。コンサルティングを扱う企業は多く存在するため、どの企業でも言えるような内容は避けて、企業ごとの特色を志望動機に組み込みましょう。具体的な例文は下記の通りです。

未経験者の場合

経験者の場合

志望動機は「なぜ応募先企業で働きたいか」「働く中で自分はどんなふうに貢献できるか」「入社したらどうなりたいか」を軸に記載すると読みやすく、かつ説得力がある文章に仕上がります。応募先企業を選んだ理由は「待遇がいいから」「採用人数が多く受かりやすいから」といった自己中心的な理由は厳禁です。

【例文あり】本人希望記入欄

本人希望欄は入社に際して伝えたい条件を記載します。具体的には給料や勤務地、配慮してほしいポイントなどを記載します。下記は本人希望記入欄の参考例です。

勤務地の要望がある場合

配慮してほしい事がある場合

選考結果の連絡手段を伝えたい場合

特に希望がない場合

本人希望欄はやむを得ないもののみを記載し、必要以上に書き込みすぎないよう注意しましょう。

コンサルタントの職務経歴書を書く際のポイント

ここからはコンサルタントの職務経歴書を記載する際にしておきたいポイントを3つ紹介します。職務経歴書では履歴書の職歴をさらに詳しく記載します。所属していた企業や部署で何を学び得たかをアピールしましょう。

問題・課題解決能力をアピールする

問題課題解決能力はコンサルタントに必須のスキルのため、現職でアピールできる経験があれば必ず記載しましょう。コンサルタント未経験でも、現職で課題を解決したエピソードがあれば盛り込みます。

なお、これまで責任ある立場で戦略や意思決定に関わる提案を行った実績があれば、業種問わずより有利に働くでしょう。エピソードが複数ある人は、応募するコンサルタント会社が主に扱う分野の特徴に合わせて記載しましょう。

実績は具体的な数値で記載する

職務経歴書に実績を記載する際は、具体的な数字を提示します。コンサルタント業務においてはデータやリサーチした情報を重視する傾向にあるため、様々な根拠を提示できると職務経歴書の説得力が増すでしょう。

具体的には「〇〇の取り組みにより売り上げ前年比が◯%アップした」といったものが挙げられます。具体的な数値を職務経歴書に記載すると、採用担当者も応募者のスキルを把握しやすいメリットがあります。

内容は整理してわかりやすく記載する

職務経歴書は、所属企業での内容をわかりやすく記載しましょう。コンサルタントにおいて求められるスキルに、論理的思考と相手に物事をわかりやすく伝えるスキルがあります。職務経歴書においても採用担当者に自分のスキルを端的に伝えられるよう記載方法を工夫しましょう。

具体的には結論から記載したり、箇条書きで項目をまとめたりする方法が挙げられます。職務経歴書によって記載欄の大きさが異なるため、あらかじめ内容を取りまとめスペースに合わせてボリュームを調整する必要もあるでしょう。

コンサルタントの職務経歴書項目

ここからは職務経歴書の各項目について例文を添えながら紹介します。主に4つの項目があるため、ポイントを押さえながら丁寧に記載していきましょう。

【例文あり】職務要約

職務要約の記載例は下記の通りです。今回は同業を他社への転職について例文を紹介します。

職務要約はこれまでの経験をいくつか抜粋して記載します。詳細は下記の職務経歴で記載するため、採用担当者が応募者の経歴について要点をかいつまんで確認できるようにしましょう。

【例文あり】活かせる経験・知識・技術

転職において活かせる経験や知識技術の記載方法は下記の通りです。

活かせる経験や知識技術は箇条書きで記載します。職務経歴書において箇条書きしたものを面接で質問されたり詳しく話したりするイメージを持ちましょう。

【例文あり】職務経歴

職務経歴の記載例は下記の通りです。

職務経歴は箇条書きで採用担当者が見やすいよう記載します。成果においては具体的な数字を記載し説得力を持たせましょう。

【例文あり】資格

資格の記載例は下記の通りです。

資格は履歴書同様に正式名称と正しい取得年月日を記載します。あまり馴染みのない資格は資格名の横に「〇〇業務に関連する資格」と補足すると親切な印象を与えられます。

【例文あり】自己PR

自己PRの記載例は下記の通りです。

職務経歴書の自己PR欄は記入欄が広くあるため、2つ程度記載しましょう。具体的なエピソードを盛り込むと説得力のある自己PRが可能です。

コンサルタントの仕事内容

一口にコンサルタントといっても、その仕事内容は様々です。ここではコンサルタントに分類される4つの役割や職位を紹介します。

アナリスト

アナリストはアソシエイトやリサーチャーとも呼ばれ、コンサルタント業務の中で現場に1番近い職員を表します。主な業務は情報収集や分析資料作成です。クライアントワークとしてはミーティングの議事録作成や上司に同伴し、クライアントインタビューを行うといったものが挙げられます。

通常アナリストの期間は2年程度と言われており、新卒や未経験で途中入社した20代が多い傾向です。アナリストの仕事を通じて、コンサルタントに求められる論理的思考やコミニュケーション能力などを身に付けていきます。

コンサルタント

アナリストを経験した後、コンサルタントとして業務に携わります。コンサルタントはシニアアナリストやシニアアソシエイトとも呼ばれます。コンサルタントになるとデータ収集の準備だけでなく、担当するプロジェクト全体のマネジメント業務を行うため、クライアントのヒアリングから課題を解決する仮説の構築、検証作業まで広く担当するでしょう。

コンサルタントの期間は3年から5年とされており、20代から30代前半の中堅が担います。一般的にイメージされるコンサルタントのイメージはこの仕事を表しています。ここでは、論理的思考やコミニケーション能力に合わせ、マネジメント能力や進捗管理能力が求められるでしょう。

マネージャー

コンサルタントとして実務経験を一定数積むと、プロジェクト全体をまとめるマネージャーに昇格する企業が多いでしょう。マネージャーはプロジェクトの大まかな方針を決め、チームメンバーの割り振りを行います。メンバーの割り振りはスキルやバックグラウンドを配慮して実施するため、普段からメンバーとの密なコミュニケーションが求められるでしょう。

企業によってはマネージャークラスになると責任者だけでなく、人材育成も担うケースも見られます。そのため、コンサルタントとしてのスキルだけでなく、人間性や指導するスキルも求められるでしょう。マネージャーになると人員の適切な配置だけでなく、予算管理まで行うため仕事における責任感が重くなり、プレッシャーを感じることもあります。しかし、プロジェクトが成功した際は、達成感も一般社員と比較して大きなものになるでしょう。

パートナー

コンサルタントはアナリスト、コンサルタント、マネージャーを経てパートナーの職位に到達します。パートナーはプロジェクト上の最終責任者でプリンシパルやディレクター、ヴァイスプレジデントとも呼ばれています。各企業においては役員に該当するポジションです。

パートナーになると顧客の開拓やプロジェクトの受注から行うため、コミュニケーション能力や交渉力、業界に対する深い知見が必要となるでしょう。

コンサルタントに必要なスキル

ここからはコンサルタント業務に必要なスキルを5つ紹介します。コンサルタント業務は企業や人を様々な面からサポートする仕事のため、論理的思考や専門知識などのビジネススキルのほか、コミュニケーション能力をはじめとした人間力も求められます。

論理的思考力（ロジカルシンキング）

コンサルタント業務には論理的思考力が不可欠です。論理的思考とは、物事を漏れなく体系的に整理する能力のことです。具体的には担当するプロジェクトの事象や課題を整理し、全体を俯瞰しながら行動に移すスキルが挙げられます。

コンサルティング業務は、企業や個人の悩みを解決するものが本質にあるものの、企業によって環境が異なるため、解決の手法は異なります。しかし、解決するためには共通して客観的にデータの分析や整理を行い、因果関係を導き出した上で解決策を見出す必要があります。業務を遂行するには、データや集められた情報をもとに「何が正しいか」「何を改善すべきか」を考える力が欠かせません。

業界ごとの専門知識や能力

コンサルティング業務は各業界を俯瞰した上で、該当企業に必要な課題解決や企業成長のサポートを行います。そのため、業界ごとの専門知識や実務能力が問われます。たとえば、ITコンサルタントであれば、IT技術に対する広い知識が必要です。また、実際にエンジニアやプログラマーとして現場で活躍した経験があれば、経営者目線だけでなく現場目線でもアプローチを行えるため有利に働くでしょう。知見が浅い業界を担当する場合は、プロジェクト着手前に知識を新たに身に付ける必要もあります。

進捗管理能力

コンサルタントは進捗管理能力が求められます。コンサルタントが力を発揮するプロジェクトでは、スケジュール設定を行い計画的に進めていくことが大切です。スケジュールを明確にしなければ、必要以上に経費がかかり、プロジェクトが赤字になったり企業の経営状態に支障をきたしたりする可能性もあります。そのため、コンサルタントはスピーディーに課題解決に取り組む必要があると言えるでしょう。

プロジェクトを順調に進めるには、自分の進捗管理はもちろんプロジェクトメンバーの進捗管理も欠かせません。誰がどのスケジュールで動いているかを常に把握し、適切なフォローを行います。さらにプロジェクトに遅れが起きる可能性は極めて高いでしょう。遅れが発生し、巻き返しが必要な際にリスケジューリングを提案する力も求められます。

コミュニケーション能力

コンサルタント業務においては、コミュニケーション能力も求められます。コンサルタントは担当するクライアントを支援する仕事のため、相手と密にコミュニケーションをとり、良好な関係を築いた上で課題解決に向けて邁進します。そのため、クライアントが何に困っているか、どのようになりたいかを傾聴し、寄り添いながら改善活動を行う必要があるでしょう。

コミュニケーション能力はビジネススキルとして多くの仕事で求められますが、コンサルタント業務においては、より高いレベルでのコミュニケーション能力を求められます。ただ単にコミュニケーションを取るだけでなく、交渉しながら進める力も求められるでしょう。

プレゼンテーション能力

コンサルタント業務においては、プレゼンテーション能力も必要です。どれだけ論理的な戦略を立ててもクライアントに納得してもらえなければ意味を成しません。「なぜこの行動を起こすべきか」を納得してもらうプレゼンテーションが必要です。プレゼンテーションを行うに至っては、構成力や表現力、そして説得力が求められます。

構成力は顧客が納得できるストーリーを組み立てる能力、表現力は相手に伝わる言葉遣いや図表を適切に扱える能力を指します。そして、説得力についてはロジカルでありながらも、かつ相手を動かすプレゼンテーションをする力を指します。

問題解決能力

コンサルタント業務では、問題解決能力が求められます。コンサルタントを依頼する企業の多くは経営において課題を抱えています。課題解決方法の提案がコンサルタントには求められ、プロジェクトの進行において随時立ちふさがる課題を解決する力が必要です。

様々な課題を解決するには、データの収集だけでなく、解決のための道筋を自分で立ててスモールステップで進める必要があります。問題をピックアップした後にどのような解決策が有効かを常に判断し続けながら、企業を課題解決や成長に導きます。

成長意欲

コンサルタントは高い成長意欲も求められます。業務には直接関係しませんが、担当する企業の課題を解決し、より良い方向に導くために自身も常にプロフェッショナルとして成長する必要があるでしょう。

各業界への広く深い知識の取得はもちろん、マネジメントや人間性を高める努力も欠かせません。コンサルタントは様々な手法で課題解決を目指すだけでなく、1人の人間として誠意を持って企業に向き合うことも欠かせません。日々自分を高める努力を惜しまない姿勢が求められるでしょう。

コンサルタントの履歴書は強みを充実させよう

コンサルタント業務は企業の課題解決や成長において重要な役割を担います。そのため、選考時も高いレベルのスキルや自己PRが求められます。

コンサルタント業界で内定を勝ち取るためには正しい履歴書の作成が必要です。基本的なルールを守る事はもちろん、コンサルティング業務や各企業の求める人材にマッチした志望動機や自己PRを作成し、内定を目指しましょう。

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